10日にかけて日本海側を中心に大雪が予想されることについて、国土交通省と気象庁は会見を開き「緊急発表」を行いました。

この中で、気象庁気象監視・警報センターの細見卓也所長は「1月10日ごろにかけて上空に強い寒気が流れ込んで、強い冬型の気圧配置となる。本州の日本海側を中心に降雪が続き、平地でも大雪となるおそれがある。特に9日にかけて日本海で雪雲が発達し、東北南部、北陸、東海の特に岐阜県で降雪が強まるおそれがある」と述べ、積雪や猛吹雪などによる交通への影響に警戒するとともに屋根からの落雪、電線や樹木への着雪に注意するよう呼びかけました。

また、国土交通省防災課の西澤賢太郎課長は「車両の立往生や道路の通行止め公共交通機関の遅れが発生するおそれがある。不要不急の外出は控えて欲しい。去年1月の大雪では名神高速道路の関ヶ原インターチェンジ付近で立ち往生が発生し、通行止めの解除まで最大34時間かかった。警戒して欲しい」と述べました。その上で、やむをえず車を運転する場合は▽冬用タイヤの装着やチェーンの早めの装着を徹底し▽スコップなどの冬用の装備を準備するほか

▽通行ルートの見直しなどを行うよう呼びかけています。

会見で国土交通省の担当者は「大規模な車両の滞留を回避するため、予防的に高速道路と国道が同時に通行止めになることもある。う回や運行ルートの見直しをお願いしたい」と話しました。

また「運送事業者は冬用タイヤが装着されているか確認し、荷主もトラック事業者への不要不急の運送依頼を控えるなど備えを十分にして欲しい」と呼びかけました。

また「公共交通機関で遅延や運休が発生し、通勤、通学に大雪の影響が出るおそれがある。雪の影響が出る時間を避けた通勤やテレワークも検討して欲しい」と呼びかけました。

気象庁の担当者は、地震や豪雨で被害を受けた能登半島への影響について、「能登地方は1番多い時で、10日までの24時間の降雪量が山地で40センチ、平地で30センチと見込まれている。地震で損傷を受けた家屋は積雪の重みでの倒壊に注意し海岸施設の周辺は越波（えっぱ）による浸水にも注意いただきたい。大雪、高波に加えて強風、風雪、電線や樹木への着雪、積雪が多い所では雪崩のおそれもある」として雪に備えるよう呼びかけました。

気象庁の担当者は、局地的に大雪となった去年末との状況の違いについて、「今回は北日本から西日本の広い範囲で影響が長引くおそれがある。また、寒気が西日本を中心に前回より南下するおそれがあり西日本では今回の方が雪が強まると見込んでいる」と説明しました。